ダム再生

流域の特性や課題に応じ、ソフト・ハード対策の両面から、既設ダムの長寿命化・効率的かつ高度なダム機能の維持、治水・利水・環境機能の回復・向上、地域振興への寄与など、既設ダムの有効活用(ダム再生)が進められつつあります。

2018年の西日本豪雨や2019年の東日本台風以降、ダムの緊急放流が増加し、これを防ぐための事前放流が全国的に推進されています。しかしながら、現状ではダムの貯水容量には限りがあり、これをさらに有効活用するには、「長時間アンサンブル予測」などの最新の気象予測情報を活用して運用をさらに高度化する「ソフト技術」や、古いダムを「嵩上げ」して貯水容量を増やしたり、「増設放流管」や「放流トンネル」などを設置して、より効果的に事前放流を行ったりするための「ハード技術」の技術開発が求められます。
また、このような運用高度化によって効果的にダムに貯留された水は、15日先までの「長時間アンサンブル降雨予測」を用いることで、次の洪水の発生有無を見据えながら、発電機を通してゆっくり放流することで大きな増電効果をもたらすことが期待されます。
特に、河川に縦列に配置されたダム群を使って、いかにその効果を最大化するかの方法論の開発が求められています。最近では、太陽光発電などの変動性電源の増大に伴って、その調整役としての水力発電の価値が増大しており、気象予測を用いた水力発電の効果的な運用は大きなテーマとなっています。
例えば、発電ダムおよび多目的ダムにおけるソフト対策としては下記のような運用高度化が挙げられ、治水・利水の両面の効果が期待されています。